- 環境科学科
令和6年能登半島地震前から人口減少などの課題を抱えていた地域の復興支援の過程では，粘り強く被災者に寄り添う方法や，空間的な災害リスクを客観的なデータから解析する方法などを組み合わせて現場に還元することが求められます（※）。地域計画学研究室（山下良平准教授）は，中越地震，東日本大震災，熊本地震の復興支援を経験した全国各地の研究者らと共同研究を展開しています。
今回，輪島市をフィールドとして，被災者の場づくりから農村コミュニティ再建の合意形成支援までを実践した研究（論文1）と，多様な情報源を重ね合わせた災害リスクを評価した研究（論文2）が，2月1日付けでJournal of Disaster Research（https://www.fujipress.jp/jdr/dr/）に掲載されました。このように活動の過程を科学的視点から分析することは，能登半島地震の復興局面だけでなく，将来的に他の地域でも起こり得る激甚災害に対しても重要な示唆として期待されます。
これらの成果は，本学の令和6年能登半島地震復興支援研究プロジェクト（2024年度及び2025年度）を始め，県や民間の復興支援事業を活用して，農村コミュニティや農業経営の再建を支援した活動の一部です。
論文1の日本語タイトル：令和6年能登半島地震からの復興に対する臨床的農村計画アプローチ（熊本県立大学，岩手地域づくり支援センター，信州大学，新潟食料農業大学，東京科学大学，秋田高専，慶応義塾大学，神戸大学との共同研究）
https://www.fujipress.jp/jdr/dr/dsstr002100010213/
論文2の日本語タイトル：単一ハザードマップと“Design with Nature”の手法に基づく複合リスク重ね合わせマップ“の比較（信州大学，慶應義塾大学，神戸大学との共同研究）
https://www.fujipress.jp/jdr/dr/dsstr002100010164/
※このように種類の異なる研究手法を組み合わせるアプローチを「方法論的複眼（トライアンギュレーション）」といいます。
